最近とても興味が出てきた「MMT(現代貨幣理論)」金融マンとお話するときも結構あるので、とても興味を持っている。先日は私の認識しているMMT理論を金融マンと語りながら飲んで、記憶を無くするというそんな失態を晒してしまった。笑
「日本は世界一の借金大国」「国民1人あたり〇〇◯万円もの借金がある」そんな言葉は常にメディアで報じられています。
著者によれば、これは誤った認識。国の借金ではなく、正確には政府の借金。政府は国債を発行して借金をしている。どちらかといえば国民は貸主。実際には国民が政府に金を貸している状況だという。
この様な国債や政府の財政について、国民は誤った認識をメディアにより洗脳されている。そのため、緊縮財政やプライマリーバランスが重要など、間違った考えで国民を洗脳している。
先日読んだ「ザイム真理教/森永卓郎」にも書かれていたが、そんな思想の「カルト宗教信者」に自分が知らないうちになっている。そんな状況に警笛を鳴らしています。
MMTが話題にするのは主に税金。財源は税金がなければ成り立たず、足りなければ国民の借金にされてしまう。果たしてそんな事実は正しいのか。国にお金を貸すというアクションをした人はだれもいない。
政府が税金を集め使い方を考える。そんな印象はあるが実際には逆である。私たちは給料をもらいそれから使うがそうではない。
政府は日銀、貨幣の発行機関とつながっている。政府が支出するのに、原則財源は必要ない。国債を何兆円発行すると、ただ日銀当座預金に数字として書き込めば実現する。キーボードで打ち込むだけで実現するという。
MMTでは税金は政府の財源ではなく、違う役割を持つという。インフレにならないよう、流通する貨幣の量を調整するために増税。デフレ時には減税して貨幣の流通量を増やすなど、インフレ、デフレのコントロール。高所得層から多く税金を取り、低所得層に分配。つまり所得の再分配を行い格差が広がりすぎないようにする。円による納税を促し、経済活動が円で行われるようにする。違法行為や公共性を損なう経済活動に対し罰金を徴収する。
自国通貨を持ち変動為替相場を採用する国は、国債発行額に原則として制約はない。政府の財政赤字を気にする必要はないという。政府が俗に言う「国の借金」は、過去の政府の財政支出と税金の差額でしかなく、その差額は民間の貯蓄になる。政府の赤字は民間の黒字。政府がどんなにマイナスになろうがバランスシートは成立する。
政府が赤字になるからこそ、民間が黒字に推移していく。政府の借金が増えれば増えるほど、ワタシ達の民間は潤って行く。
本書は少し極端と言うか、言い回しもとてもキツイ内容で有りましたが、もっと「MMT」について知りたいという、学習意欲をとても刺激してくれる本書でありました。
This is the 25th book in January and the 25th in 2024.