安倍晋三首相、日本銀行の黒田東彦総裁、
あるいはノーベル賞学者のポール・クルーグマン教授や
ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のベン・バーナンキ前議長も、
金利を下げ、マネーサプライ（通貨供給量）を増やせば
ＧＤＰも大きくなるという20世紀の経済学を信奉している。
しかし、もはや日本にそれは通用しない。
そのことは「マーシャルのｋ」の推移を見れば明らか。
マーシャルのｋとは、
一国の経済活動を表わすＧＤＰにとってマネーサプライが
適正水準にあるかどうかを判断するための
指標で定数と思われているのだが、
その値が日本はどんどん上昇している。
これはすなわち、政府がいくらお金を突っ込んでも、
少子化・高齢化した日本の場合、
昔のような効率では市場に吸収されない。
しかし、安倍首相や黒田総裁はそれが理解出来ていない。
28兆円もの経済対策を打ち出したり、
国債を大量に買い入れ市場に現金を増やしたり、
マイナス金利政策を導入したりしている。
これは人々に「欲望」があった20世紀の経済学。
現在の日本はいくらお金を供給しても、
それが吸収されない「低欲望社会」であり、
その根本的な原因は「将来に対する不安」にあり、
そんな現実を理解しなければならないという。
日本の労働人口は毎年40万～60万人というペースで減っている。
これだけの人口減少を移民で
補おうとするには限界があると著者はいう。
20世紀の企業にとって成功の鍵は
「人、モノ、カネ」だった。
今は、モノもカネもあふれている。
そんな21世紀における事業成功の鍵は、
「人、人、人」だという。
それも「尖った人間」が何人いるかが重要。
自分は尖っているとは思えませんが、
尖って嫁に怒られることがあっても、笑
「21世紀の事業成功に必要」だと、
言い訳したいと思います。笑
20 th in June / 169 th in 2023